今までのビジネス社会は、特に知らなくてもいい、そこまで理解しなくても大丈夫なことがたくさんありました。
全ての作業は分担され、担当の分野だけで仕事がこなせれば給与がもらえていたからです。
でも今は違います、
- 一般サラリーマンでも覚えておかなければ生き残れない知識
- それが分かっているからこそ相手に伝わる営業ができる場面
そんな状況がすでに生まれているのが現代のビジネス社会です。
ひとつひとつの細かい理解の積み重ねが、未来の大きな光になっていくことは間違いありません。
今回は、一般企業社員の６割が正しく答えられなかった！BtoBとBtoCの違いとその要点をクリップタイムしていきます。
そもそもビジネスとは？
ビジネスとは営利や非営利を問わず、また、組織形態を問わず、その事業目的を実現するための活動の総体をいう。したがって、ビジネスの主体者としては株式会社などのような営利企業だけなく、NPOなどの非営利活動法人や住民サービス提供などを行う行政組織等を含み、個人または法人組織などの事業体がそれぞれの事業目的実現のために、人・物・金・情報などの諸資源を活用して行う活動全体を意味する。
なるほど、ビジネスとは事業目的のために行う活動の総称のようですね。
では私たちが毎日汗水流して行っている仕事、もちろんこれも立派なビジネスです。
日本では、成人の殆どがいわゆる企業勤めをしています。日々会社という事業目的を果たすための基地へ出陣し、目的達成の手段を考え、仲間とアイデアを出し合い、切磋琢磨し挑戦する。
その結果が目的達成という現実に変わり、給料という対価になって返ってくる。
このようなサイクルで日々頑張っている人が多いのではないかと思います。
国税庁のデータよると、日本の給与所得者数は約5474万人。
上記に含まれない国家公務員が66万人、地方公務員が295万人。
給与所得者数5474万人のうち株式会社に勤めるのは3714万人（67.8％）、
つまり給与所得者のうち普通の会社勤めは3人に2人となります。
人口の約半数の人間が、日々何らかのビジネスに立派に携わっているということになりますね。
ビジネス取引の種類
一口にビジネスと言っても、wikipedia先生によるとそれは総称ですから、
株式会社のような［営利企業の形態］について、少し簡潔に紐解いてみましょう。
B to C (Business-to-Consumer)
一度は聞いたことがある人も多いと思いますが、「B to C」とは、ビジネスtoコンシューマーの略。
元々はインターネットを利用した電子商取引に関して使われていた用語ですが、最近では一般の商取引にも使われるようになり、日常のビジネス会話の中でも時折出てくる用語ではないでしょうか。
一言でいうと、≪個人顧客相手のビジネス≫だということ。
- 主婦がスーパーで野菜を買う
- 同僚と居酒屋で飲み会
- OLが通販サイトで化粧品を購入
これは全て、サービスや商品の提供主である[スーパー][居酒屋][通販サイト]がB、
サービスを受ける側や商品の購入者である[主婦][同僚][OL]がCとなります。
したがって、店舗や企業が一般消費者に向けた商取引を、「B to C」というわけです。
B to B (Business-to-Business)
こちらも聞き覚えのある方は多いと思いますが、「B to B」とは、ビジネスtoビジネスの略。
一言でいうと、≪法人顧客相手のビジネス≫だということ。
- パソコンを作っている企業が、内部部品を部品製造工場に発注
- コンビニがコカ・コーラを仕入れる
- 広告会社がデザイン会社にデザインを依頼
これは全て、販売主である[部品製造工場][コカ・コーラ][デザイン会社]がB、
購入者・発注者である[パソコン製造企業][コンビニ][広告会社]もB、となります。
したがって、企業と企業の間での商取引を、「B to B」というわけです。
B to C と B to B は混合する？？
『コンビニやスーパーは、私たちが消費者だからB to C企業？』
『LINEでスタンプ買ったりしてるから、B to C企業？』
『コカ・コーラはB to C企業だけど、やってることはB to Bじゃない？』
そんな疑問が残る方もいると思います。
そもそも、B to B/B to Cは取引の相手を指すためだけの用語ですので、企業そのものを表すものではありません。
したがって、上記の疑問は全て間違い。
しかし、昨今ではBtoB企業やBtoC企業のような呼び名が使われることが多いのが現状です。
正しくは、
- A社はどちらかというとB to Bよりの企業だから～
- B社はどちらかというとB to Cよりの企業だよね？
と表現するのが正しいわけです。
コカ・コーラは消費者のために飲料水などを製造していますが、消費者と直接取引はしません。
コカ・コーラはコンビニやスーパーとB to B取引をして、私たち(消費者)はそのコンビニでコカ・コーラを購入します。
つまり、コカ・コーラはB to C企業ですが、業務内容はB to Bということになりますね。
他には銀行なども当てはまりますね、
日本のメガバンクは、私たちも普段利用しているように個人相手の取引ももちろんありますが、主な取引は法人向けの取引になります。
企業への融資・外資決済・企業間の送金仲介など、銀行もB to C企業ですが業務内容はB to Bが主ということになります。
このように、B to B取引とB to C取引が混合する企業が他にも多々ありますので、
一概にB to B企業、B to C企業と判別するよりかは、どっちの取引形態が主な企業なのかで判別するのが正しく使うコツになります。
B to C取引が主な企業
コンビニ、スーパー、百貨店、保険会社、Amazon、楽天、etc…
普段私たちが馴染みの企業はほとんどがB to C企業になります。
B to B取引が主な企業
旭化成、三菱化学、NEC、富士通、etc…
部品や素材を製造する企業や、ITシステムを構築する企業などがB to B企業になります。
数年前に『ルーズヴェルト・ゲーム』という日曜劇場がTBSで放送されていましたが、この話での企業：青島製作所もとても分かりやすいB to B企業と言えるでしょう。
言葉一つでチャンスは逃げていく
様々な企業が存在するなかで、私たちはその場その場、その時その時のシチュエーションで相手とのコミュニケ―ションが求められます。
話を上手に進めたい、ここが契約までの正念場、そんな時、ビジネス用語を間違った使い方をしているだけで相手に対して悪い印象を与えてしまうのは言うまでもありません。
普段分かっていたはずのモノを改めてきちんと理解し直す。
そんな試みこそが、新しい何かを生み出すヒントになっていくのかもしれませんね。
- B to E-(企業が自社の雇用者に対する取引)
- B to G-(企業が政府や自治体に対する取引)
- C to C-(消費者が消費者に対する取引)
- G to C-(政府や自治体が消費者に対する取引)
ここでは割愛させていただきましたが、改めて解説していきます。
